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失敗に学んだ「Windows7」 前評判の高さを持続できるか（COLUMN１）
マイクロソフトの新OS「Windows 7」が、22日発売となった。マイクロソフト日本法人の樋口泰行社長が「Windows 7は、過去の反省をもとに、多くのお客様の声を聞き、学んで開発したOS」と語るように、既存OSである「Windows Vista（ビスタ）」での「失敗」をもとに改良を加えたOSだといっていい。
■発売直後につまづいたビスタ
07年１月に発売されたビスタは、数多くの新機能を搭載したOSとして「Windows ＸＰ」以来６年ぶりに市場に投入された。しかし発売直後から、アップルの音楽管理ソフト「iTunes for Windows」やアドビシステムズのＰＤＦ閲覧ソフト「Acrobat Reader」といった主要ソフトウエアが動作しない互換性の問題が明らかになる。結局、それが解決したあともマイナスイメージは残り、長い期間に渡ってユーザーに敬遠される結果を招いた。
また、ビスタを使うにはパソコンに高いスペックが要求され、そうでないパソコンでは動作が遅くなるという点も、評価を落とすことにつながった。一方で、07～08年から急速に普及した実売５万円前後の低価格ミニノートパソコンは、低いスペックのパソコンでも快適に動作するＸＰを採用。ビスタではなく一世代前の旧OSが逆に高い評価を集めるという現象まで起きた。
マイクロソフトが調査した現時点での国内個人市場におけるパソコンの利用環境を見ても、ビスタ搭載パソコンは1060万台と、個人市場全体の3530万台の30％にしか達していない。樋口社長が語る「反省」とは、こうしたビスタの普及の遅れを指したものだといえる。
■パソコンの性能向上を求めない初のOS
「過去のOSが堅牢性や信頼性、セキュリティーという点で強化を図ったものだとすれば、Windows 7は、速さ、使いやすさ、互換性といった点に配慮して開発したOS。３年前のパソコンでも、Windows 7は快適に動作する」と樋口社長は語る。パソコンのスペック向上を要求しないOSはマイクロソフトとしては初めてであり、Windows 7の目的がOSに求められる基本的な機能の向上にあることを示している。
互換性の面でも改善が図られている。マイクロソフトの中川哲コマーシャルWindows本部長によると、10月19日時点で周辺機器は50社4141製品、ソフトウエアは163社1622製品がWindows 7で動作するという。「周辺機器およびソフトメーカーの80％以上、つまり現在利用されているほとんどの周辺機器とソフトウエアはWindows 7対応だといっていい。これは、ビスタ発売時の対応製品数に比べて、2.5倍の規模に達する」と強調する。
この互換性の高さには理由がある。ビスタのソフトウエアとしてのバージョン番号が「6.0」なのに対し、Windows 7はバージョン6.1であり、内部的にはマイナーバージョンアップといえる。これを対外的には７（セブン）という製品名にし、メジャーバージョンアップ製品と位置づけた。言い方を変えれば、ビスタの発売後から積み重ねてきた互換性の改善を、そのまま維持しやすい世代の製品なのだ。
こうした課題の解決は出足のよさにもつながっている。日本で９月25日に開始したパッケージの予約販売は、「１カ月間でビスタの発売からの２カ月分に当たる販売本数を売り上げた」（樋口社長）という。
■「快適さを口コミで広げる」
マイクロソフトのマーケティング手法も、これまでのOSからは大きく変化した。
かつての新OSで徹底的に訴求したのは新機能であり、ビスタ発売の際に使用されたキャッチフレーズも「新世代プレミアム」と、やはり新機能によって実現する新たな利用環境をアピールするものだった。
だが、Windows 7のキャッチフレーズは、「あなたとパソコンに、シンプルな毎日を」。ウェブサイト（http://www.microsoft.com/japan/windows/possibilities/feature/whytoupgradew7.aspx）ではさらにキーワードとして３つを挙げているが、１番目はわかりやすい操作を示す「できること、簡単に」、２番目は快適な動作と信頼性を示す「やりたいこと、軽快に」。そして最後の「新しいこと、目の前に」で初めて、Windwos 7によって実現するタッチ機能やセンサー機能を紹介している。
藤本恭史コンシューマーWidnows本部長は「まずは市場全体の12％を占めるハイエンドユーザーにWindows 7は快適に利用できるという良さを理解してもらい、そこから口コミで一般ユーザーに評判を伝搬してもらう」という普及戦略を描く。Windows 7で新しいことを始めようという提案につなげていくのは半年後以降という目算を立てている。
ビスタでは、ハイエンドユーザーから互換性問題が指摘されたことで発売直後からつまづきをみせた。だがWindows 7では、この経験を逆手にとって良い評判を口から口へと伝える戦略を打ち出している。そのために、まずは新機能ではなく快適に動作して互換性にも問題がない点に焦点を絞ったわけだ。
実際、マイクロソフトはWindows 7発売までに数々のプロモーションを展開してきたが、新機能を訴求することはほとんどなかった。
■法人市場では163社が早期採用を表明
Windows 7の普及戦略において、もう１つ重要なのは企業への導入である。
企業向けのボリュームライセンスは、10月22日の一般販売に先立ち、９月１日から販売を開始している。マイクロソフトの発表によると、Windows 7を今後半年以内に導入するとした早期採用表明企業は163社で、ビスタ発売時の18社に比べて一ケタ多い企業数となっている。
マイクロソフトの予測では10年末までに日本国内で1000万本のWindows 7が導入され、国内の大企業の60％は３年以内にWindows 7の導入展開を図るという。法人向けでは、セキュリティーと制御の強化、パソコン管理の合理化などの利点を挙げ、「IT管理者と開発者の力を最大限引き出すことができるOS」（中川本部長）とアピールしている。
国内企業では約3451万台のパソコンが利用されている。マイクロソフトはこのうち1820万台はそのままWindows 7に移行が可能と見ており、まずはこれらの市場が移行のターゲットとなってくるだろう。
■ＸＰ利用企業の動向を左右するカギは
だが、早期採用表明企業の163社を見ると、その多くはビスタを導入済みか、ビスタ導入に向けた検証を行っていた企業で占められている。移行のハードルが低いこれらの企業は、操作環境にほとんど変化がなく、効率性や生産性、コストメリットなどを享受しやすい立場にあるといえる。
その点では、ＸＰ搭載パソコンを活用している企業への移行提案が最大の課題だが、そちらはむしろこれからだといえる。
マイクロソフト日本法人の加治佐俊一ＣＴＯ（最高技術責任者）は、「企業が新OSに移行するには検証の時間が必要で、長期戦となるのは明らか」と前置きしつつ、「企業にWindows 7導入を前向きに検討してもらう前提として、まずは個人市場において高い評価を得る必要がある。個人市場で発売後の評価がどうなるかが、そのまま企業におけるWindows 7の導入機運に影響するだろう」とみている。
そうであれば、22日に始まったWindows 7の一般販売の成り行きが法人市場の動向まで大きく左右するのは間違いない。
ビスタも発売前までは評判がよかった。それはWindows 7も同じだ。年末にかけてWindows 7の評価がどうなるかによって、企業への導入速度は大きく変わることになる。
「sabra（サブラ）」休刊で聞こえてきたグラビア誌終焉の足音（COLUMN２）
小学館の男性向けグラビア誌『sabra（サブラ）』が、来年1月25日発売の3月号で休刊することが19日発表された。
同誌は1999年5月11日、誌面とウェブを連動させた新たな情報誌として毎月第2・第4木曜日発売の月2回刊（2007年8月23日発売の通巻178号以降は月2回刊から月刊）で創刊された。創刊当初はネットを意識した総合誌であったが、その後、アイドル、AV女優、声優などのグラビアに注力し、ここ数年はグラビア誌の趣きが強くなっていた。
発行部数のピークは平成15年の20万部、最近は平均8万部前後まで部数が落ち込んでいた。
実は、版元である小学館よりも深刻なのは、グラビアアイドルが所属する事務所だ。
「正直なところ、ギャラの面からすれば、芸能事務所は紙媒体に対して何の旨味も感じていません。ただ、昔から紙媒体への露出をとっかかりにテレビやCMに営業をかける、というやり方をやってきてたので、紙媒体が無くなることの間接的な影響は大きいです」（芸能事務所社長）
そうは言ってもグラビアを掲載している雑誌はまだ他にあるんじゃないの？と思う方もいるだろう。その疑問自体は間違っていないが、背景にはまた別の問題が。
「いわゆる特写といわれる撮り下ろしグラビアの数が極端に少なくなってますね。しかも、後ろに写真集やムックが控えてないと動きも悪い。それに版元も金がかかり過ぎるグラビアにそこまで価値を見出せないみたいです。一時期のアッキーナや優木まおみのような売り上げにダイレクトに貢献できるキャラも正直いませんし......」（元グラビア担当編集）
雑誌が主導でグラビア撮影を行う場合、モデル代はもとより、カメラマン、ヘアメイク、スタイリスト、スタジオ代など高額な経費を出版社が負担せねばならない。対して、DVDなどの宣伝素材として撮影されるグラビアをパブ（広告）扱いで掲載する分には、出版社の負担は限りなく少額、ときにはゼロで済んでしまう。
もちろんパブ扱いのグラビアでは、誌面に華を添えるぐらいはできても、グラビア誌として独自のカラーを打ち出すことは叶わない。それでもなお、部数の減少が著しい紙媒体では経費削減が急務であり、出版社の撮り下ろしは減少の一途をたどったというわけだ。
そんな厳しい周辺環境の中、『sabra』は多くのクオリティの高い撮り下ろしを行い健闘していた雑誌のひとつだった。しかし、今回の休刊を受け、各出版社が「撮り下ろしはもうダメ」と見切る方向へ動く可能性は高い。
"グラビアアイドル"という職業が過去の遺物と化す日も、遠くない将来やってくるのかもしれない。
マイクロソフトの新OS「Windows 7」が、22日発売となった。マイクロソフト日本法人の樋口泰行社長が「Windows 7は、過去の反省をもとに、多くのお客様の声を聞き、学んで開発したOS」と語るように、既存OSである「Windows Vista（ビスタ）」での「失敗」をもとに改良を加えたOSだといっていい。
■発売直後につまづいたビスタ
07年１月に発売されたビスタは、数多くの新機能を搭載したOSとして「Windows ＸＰ」以来６年ぶりに市場に投入された。しかし発売直後から、アップルの音楽管理ソフト「iTunes for Windows」やアドビシステムズのＰＤＦ閲覧ソフト「Acrobat Reader」といった主要ソフトウエアが動作しない互換性の問題が明らかになる。結局、それが解決したあともマイナスイメージは残り、長い期間に渡ってユーザーに敬遠される結果を招いた。
また、ビスタを使うにはパソコンに高いスペックが要求され、そうでないパソコンでは動作が遅くなるという点も、評価を落とすことにつながった。一方で、07～08年から急速に普及した実売５万円前後の低価格ミニノートパソコンは、低いスペックのパソコンでも快適に動作するＸＰを採用。ビスタではなく一世代前の旧OSが逆に高い評価を集めるという現象まで起きた。
マイクロソフトが調査した現時点での国内個人市場におけるパソコンの利用環境を見ても、ビスタ搭載パソコンは1060万台と、個人市場全体の3530万台の30％にしか達していない。樋口社長が語る「反省」とは、こうしたビスタの普及の遅れを指したものだといえる。
■パソコンの性能向上を求めない初のOS
「過去のOSが堅牢性や信頼性、セキュリティーという点で強化を図ったものだとすれば、Windows 7は、速さ、使いやすさ、互換性といった点に配慮して開発したOS。３年前のパソコンでも、Windows 7は快適に動作する」と樋口社長は語る。パソコンのスペック向上を要求しないOSはマイクロソフトとしては初めてであり、Windows 7の目的がOSに求められる基本的な機能の向上にあることを示している。
互換性の面でも改善が図られている。マイクロソフトの中川哲コマーシャルWindows本部長によると、10月19日時点で周辺機器は50社4141製品、ソフトウエアは163社1622製品がWindows 7で動作するという。「周辺機器およびソフトメーカーの80％以上、つまり現在利用されているほとんどの周辺機器とソフトウエアはWindows 7対応だといっていい。これは、ビスタ発売時の対応製品数に比べて、2.5倍の規模に達する」と強調する。
この互換性の高さには理由がある。ビスタのソフトウエアとしてのバージョン番号が「6.0」なのに対し、Windows 7はバージョン6.1であり、内部的にはマイナーバージョンアップといえる。これを対外的には７（セブン）という製品名にし、メジャーバージョンアップ製品と位置づけた。言い方を変えれば、ビスタの発売後から積み重ねてきた互換性の改善を、そのまま維持しやすい世代の製品なのだ。
こうした課題の解決は出足のよさにもつながっている。日本で９月25日に開始したパッケージの予約販売は、「１カ月間でビスタの発売からの２カ月分に当たる販売本数を売り上げた」（樋口社長）という。
■「快適さを口コミで広げる」
マイクロソフトのマーケティング手法も、これまでのOSからは大きく変化した。
かつての新OSで徹底的に訴求したのは新機能であり、ビスタ発売の際に使用されたキャッチフレーズも「新世代プレミアム」と、やはり新機能によって実現する新たな利用環境をアピールするものだった。
だが、Windows 7のキャッチフレーズは、「あなたとパソコンに、シンプルな毎日を」。ウェブサイト（http://www.microsoft.com/japan/windows/possibilities/feature/whytoupgradew7.aspx）ではさらにキーワードとして３つを挙げているが、１番目はわかりやすい操作を示す「できること、簡単に」、２番目は快適な動作と信頼性を示す「やりたいこと、軽快に」。そして最後の「新しいこと、目の前に」で初めて、Windwos 7によって実現するタッチ機能やセンサー機能を紹介している。
藤本恭史コンシューマーWidnows本部長は「まずは市場全体の12％を占めるハイエンドユーザーにWindows 7は快適に利用できるという良さを理解してもらい、そこから口コミで一般ユーザーに評判を伝搬してもらう」という普及戦略を描く。Windows 7で新しいことを始めようという提案につなげていくのは半年後以降という目算を立てている。
ビスタでは、ハイエンドユーザーから互換性問題が指摘されたことで発売直後からつまづきをみせた。だがWindows 7では、この経験を逆手にとって良い評判を口から口へと伝える戦略を打ち出している。そのために、まずは新機能ではなく快適に動作して互換性にも問題がない点に焦点を絞ったわけだ。
実際、マイクロソフトはWindows 7発売までに数々のプロモーションを展開してきたが、新機能を訴求することはほとんどなかった。
■法人市場では163社が早期採用を表明
Windows 7の普及戦略において、もう１つ重要なのは企業への導入である。
企業向けのボリュームライセンスは、10月22日の一般販売に先立ち、９月１日から販売を開始している。マイクロソフトの発表によると、Windows 7を今後半年以内に導入するとした早期採用表明企業は163社で、ビスタ発売時の18社に比べて一ケタ多い企業数となっている。
マイクロソフトの予測では10年末までに日本国内で1000万本のWindows 7が導入され、国内の大企業の60％は３年以内にWindows 7の導入展開を図るという。法人向けでは、セキュリティーと制御の強化、パソコン管理の合理化などの利点を挙げ、「IT管理者と開発者の力を最大限引き出すことができるOS」（中川本部長）とアピールしている。
国内企業では約3451万台のパソコンが利用されている。マイクロソフトはこのうち1820万台はそのままWindows 7に移行が可能と見ており、まずはこれらの市場が移行のターゲットとなってくるだろう。
■ＸＰ利用企業の動向を左右するカギは
だが、早期採用表明企業の163社を見ると、その多くはビスタを導入済みか、ビスタ導入に向けた検証を行っていた企業で占められている。移行のハードルが低いこれらの企業は、操作環境にほとんど変化がなく、効率性や生産性、コストメリットなどを享受しやすい立場にあるといえる。
その点では、ＸＰ搭載パソコンを活用している企業への移行提案が最大の課題だが、そちらはむしろこれからだといえる。
マイクロソフト日本法人の加治佐俊一ＣＴＯ（最高技術責任者）は、「企業が新OSに移行するには検証の時間が必要で、長期戦となるのは明らか」と前置きしつつ、「企業にWindows 7導入を前向きに検討してもらう前提として、まずは個人市場において高い評価を得る必要がある。個人市場で発売後の評価がどうなるかが、そのまま企業におけるWindows 7の導入機運に影響するだろう」とみている。
そうであれば、22日に始まったWindows 7の一般販売の成り行きが法人市場の動向まで大きく左右するのは間違いない。
ビスタも発売前までは評判がよかった。それはWindows 7も同じだ。年末にかけてWindows 7の評価がどうなるかによって、企業への導入速度は大きく変わることになる。
「sabra（サブラ）」休刊で聞こえてきたグラビア誌終焉の足音（COLUMN２）
小学館の男性向けグラビア誌『sabra（サブラ）』が、来年1月25日発売の3月号で休刊することが19日発表された。
同誌は1999年5月11日、誌面とウェブを連動させた新たな情報誌として毎月第2・第4木曜日発売の月2回刊（2007年8月23日発売の通巻178号以降は月2回刊から月刊）で創刊された。創刊当初はネットを意識した総合誌であったが、その後、アイドル、AV女優、声優などのグラビアに注力し、ここ数年はグラビア誌の趣きが強くなっていた。
発行部数のピークは平成15年の20万部、最近は平均8万部前後まで部数が落ち込んでいた。
実は、版元である小学館よりも深刻なのは、グラビアアイドルが所属する事務所だ。
「正直なところ、ギャラの面からすれば、芸能事務所は紙媒体に対して何の旨味も感じていません。ただ、昔から紙媒体への露出をとっかかりにテレビやCMに営業をかける、というやり方をやってきてたので、紙媒体が無くなることの間接的な影響は大きいです」（芸能事務所社長）
そうは言ってもグラビアを掲載している雑誌はまだ他にあるんじゃないの？と思う方もいるだろう。その疑問自体は間違っていないが、背景にはまた別の問題が。
「いわゆる特写といわれる撮り下ろしグラビアの数が極端に少なくなってますね。しかも、後ろに写真集やムックが控えてないと動きも悪い。それに版元も金がかかり過ぎるグラビアにそこまで価値を見出せないみたいです。一時期のアッキーナや優木まおみのような売り上げにダイレクトに貢献できるキャラも正直いませんし......」（元グラビア担当編集）
雑誌が主導でグラビア撮影を行う場合、モデル代はもとより、カメラマン、ヘアメイク、スタイリスト、スタジオ代など高額な経費を出版社が負担せねばならない。対して、DVDなどの宣伝素材として撮影されるグラビアをパブ（広告）扱いで掲載する分には、出版社の負担は限りなく少額、ときにはゼロで済んでしまう。
もちろんパブ扱いのグラビアでは、誌面に華を添えるぐらいはできても、グラビア誌として独自のカラーを打ち出すことは叶わない。それでもなお、部数の減少が著しい紙媒体では経費削減が急務であり、出版社の撮り下ろしは減少の一途をたどったというわけだ。
そんな厳しい周辺環境の中、『sabra』は多くのクオリティの高い撮り下ろしを行い健闘していた雑誌のひとつだった。しかし、今回の休刊を受け、各出版社が「撮り下ろしはもうダメ」と見切る方向へ動く可能性は高い。
"グラビアアイドル"という職業が過去の遺物と化す日も、遠くない将来やってくるのかもしれない。
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