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「ドラクエ」メガヒット確実 それでも酷評レビューが多いのは?(COLUMN)
大人気ゲーム「ドラクエ」シリーズ最新作「ドラゴンクエストIX 星空の守り人」が2009年7月11日に発売され、2日間で234万3440本販売というメガヒットを記録している。ただ、ネット上のレビュー(作品評価)を見ると、「素晴らしい」というものから「裏切られた」と酷評するなど評価は様々だ。
「アマゾン」のレビューは半数以上が低評価
新作の「IX 星空の守り人」、前作「VIII 空と海と大地と呪われし姫君」発売から5年近く経過。ファンにとって待ちに待った発売となった。ゲーム機はソニーの「プレイステーション2」から、任天堂の携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」に変更。携帯の特長を生かし、2人~4人集まっての通信プレイや、同ソフトを「DS」に入れて持ち歩く人達がプロフィールを自動的に交換し自分のゲーム内に招待できる「すれちがい通信」などの機能が付いている。
数年に一度新作が出る「ドラクエ」の発売はゲームファンやゲーム業界にとって一種の「お祭り」。どんなゲームになるのか予想で盛り上がるのもそうだが、発売日前日から店の前に長蛇の列ができたり、発売後に学校や会社を休む人が出たりするなどの社会問題にもなった。ゲームをあまりやらない人も「ドラクエ」だけは別。最初の「ドラクエ」が発売されてから20年以上が過ぎ、コアなファンは40代、50代にも多い。
ただ、新作「IX」は、発売前から酷評が絶えなかった。07年の発売が告知されていたが、2度に渡る発売の延期があり、「DS」用として販売が決まった後にも「TV画面で遊びたかった」といった不満も出ていた。また、インターネットで協力プレイができると期待していたところ、ワイヤレスでの通信プレイだったことなどがファンの反感を買ったようだ。
こうしたことがあったためか、発売前にも関わらず、ネット通販「アマゾン」の商品レビューのコーナーには09年初めから批判が大量に書き込まれた。「アマゾン」は規約違反として09年3月に全削除を行った。現在の「アマゾン」のレビューを見ると702の書き込みがあり、星5点満点のうち、最低の星一つが290、2つは133と合計で半数を超える。星一つの評価としては、
「なぜこれに五年の月日がかかったのか知りたいぐらいです」
「今までのドラクエの世界観が壊れた感じでした」
などが書かれている。
SNS「ミクシィ」の同ソフトのレビューは91人が書いていて、星5つで満点だが平均は3.63。発売日翌日の09年7月12日以降には54のレビューがあり、星5つは15、星4つは10あり約半数は高評価だ。星5つの人の評価を見ると、
「一部ネット上で騒がれているほど悪くないです。普通におもしろいと思う」
「絵もカワイイし、色々カスタマイズできるのもイイ」
などと書かれている。
「1年後には違った評価になっているのでは」
もともと、今回の新作に限らずドラクエはシリーズ「VI」以降、必ずといっていいほどバッシングが出ている。特に前作の「VIII」は、これまで2Dだったものが3Dに変わったため、「感情移入ができない。これはドラクエじゃない」などのバッシングが吹き荒れた。
ある関係者は、
「それだけドラクエはビッグネームで、期待度が高すぎるために起こる現象。ちなみに前作のVIIIはバッシングが大きかったにも関わらず、シリーズ最高の売上げになった。今回の新作は遊べる機能が多く、さらに今後、通信を使ってアイテムやマップなどが無料で配布されるため、1年後には違った評価になっているのでは」
と話している。
スクウェア・エニックス広報は、「ドラクエ」の新作に酷評がでていることについて、
「遊んで頂いている方には様々な評価があると思いますが、それらを真摯に受け止め、今後のゲーム開発に役立てていきたい」
とだけ話している。



インドで携帯加入が急増 5月純増、9カ月連続1000万件超
 【ニューデリー=小谷洋司】世界2位のユーザーを抱えるインド携帯電話市場の急拡大が続いている。毎月の加入純増数は5月まで9カ月連続で1000万件を突破し、加入総件数世界1位の中国をしのぐ成長ぶり。英ボーダフォンやNTTドコモなど有力外資の進出も相次ぐ。料金競争も加速しており、後発企業は情報配信サービスなど利用料の底上げ策が課題となる。
 インド電気通信規制庁(TRAI)がまとめた5月の携帯電話加入純増数は1159万件。5月末の加入累計は4億1525万件となり、過去1年間で日本の加入総数を上回る1億3733万件を上積みした。固定電話のインフラ整備が遅れた農村部で普及が加速している。



世界のカジノ、客離れ深刻 ラスベガスやマカオ、総収入2ケタ減
 【香港=吉田渉】世界の主要カジノが深刻な収入減に直面している。大型カジノが集まる米ラスベガス、中国のマカオ、欧州のモナコのカジノ総収入は年明けから前年比2ケタの減少が続く。世界経済に不透明感が漂うなか、カジノで高額のカネを使う機運が落ち込んだためだ。一方でアジアではカジノ新設の動きもあり、カジノ間の「消耗戦」が激化しそうだ。
 カジノの低迷は世界共通だ。金融危機の影響を受け、1回の勝負に多額の賭け金を投じる「VIP」と呼ばれる客が急減しているためだ。



玩具市場、08年度は6636億円 クリスマス商戦不振で1.2%減
 日本玩具協会は14日、2008年度の玩具市場の規模が前年度比1.2%減の6636億円だったと発表した。前年度を下回るのは2年ぶり。景気後退でクリスマス商戦が振るわなかったのが原因だ。ただ、09年度に入ってからは「前年と同じくらいか、それ以上の売れ行きだという現場の声もある」(日本玩具協会)としている。
 08年度の内訳をみると、カードゲームなどが前年度比39.7%増の761億円と大きく伸びた。調理玩具など「女児ホビー」分野は37.2%増、サッカーボールや縄跳びなどの「スポーツトイ」も33.9%増と好調だった。一方、ぬいぐるみは13.5%減の161億円、パーティーグッズなどの雑貨は12.3%減の839億円だった。
 別に実施した08年度の「玩具周辺市場」の調査では、カプセル玩具が6.6%減の285億円、玩具付き菓子が1.4%減の478億円だった。なお、一連の調査にはテレビゲームの売り上げは含まれない。



小型ノートPC出荷台数、09年は倍増 新興国伸び3270万台に
 【シリコンバレー=田中暁人】米調査会社ディスプレイサーチは13日、「ネットブック」などと呼ばれる小型ノートパソコンの2009年の出荷台数が前年比99%増の3270万台に成長するとの予測を発表した。同3.6倍になる中国など、新興国市場などでの普及拡大がけん引する。前年割れになる従来型ノートパソコン市場を補い、ノートパソコン市場全体の拡大に貢献する。
 小型ノートの出荷予想は、中国が前年比3.6倍の390万台に急拡大する見通し。北米も同2.3倍になる。中南米や、欧州・中東・アフリカ地域でも同8割以上伸びる。地域別で最も伸び率が低いのは日本で、同29%増の190万台。世界景気が低迷するなか、割安な価格設定などに支持が集まるとみられる。



多機能携帯用液晶パネル、生産能力3倍に 日立ディスプレイズ
 日立ディスプレイズは年内に、高精細の小型液晶パネルの生産能力を現在の3倍に高める。スマートフォン(多機能携帯電話)向け需要が伸びているためで、既存設備の改造や設計の見直しにより投資額は約8億円と最小限に抑える。同社は中小型液晶パネルで世界4位だが高精細化技術で先行している。高付加価値品にいち早くかじを切って攻勢をかける。
 生産能力を引き上げるのは画素数が640×480以上の高精細液晶パネル。画面サイズ3型換算で月産500万枚になる。主力拠点の茂原工場(千葉県茂原市)で7月末から、高精細映像をなめらかに表示できる低温ポリシリコン液晶(LTPS)の生産ラインを段階的に改修する。



アルカイダ系組織、中国人への報復宣言か 新疆暴動で 香港紙
 【香港=吉田渉】香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは14日付朝刊で、国際テロ組織アルカイダ系の団体が、北アフリカで働く中国人に対する「報復」を宣言したと報道した。中国の新疆ウイグル自治区の暴動でウイグル族が多数死亡したことを受け、攻撃を呼びかけたとしている。英国の危機管理コンサルタントの情報として伝えた。
 同紙によると、報復を呼びかけたのはアルジェリアに拠点を置く組織。アルカイダ系組織が中国人に対して攻撃を直接宣言したのは初めてという。新疆の暴動とアルカイダの関係は不明だが、AP通信によると、アルカイダと関係がある過激組織が運営する中東のインターネットのサイト上でも、中東に住む中国人の殺害予告が発表されたという。



マイクロソフト「オフィス」無償化の危険な賭け グーグルに対抗
 パソコン向けソフトウエア市場を巡る米マイクロソフト(MS)とグーグルの争いが激化している。無料基本ソフト(OS)の開発計画を公表したグーグルに対抗するように、MSは13日、統合ビジネスソフト「オフィス」の簡易版をインターネット経由で無償提供すると発表した。無償ソフトで利用者を囲い込み、ネット広告で収益を図る狙いだが、MSは収益の柱であるソフト事業を無償化する“危険な賭け”に出たともいえる。
 マイクロソフトは「オフィス2010」を来年前半からネット上で提供する。新オフィスの機能は、文書作成、表計算、プレゼンテーション資料作成、メモ作成ソフトの4つ。「個人が簡単な資料を作成したり、資料を修正するなどの利用を想定」(MS広報)しているといい、日本語版も同時期に提供される予定だ。
 マイクロソフトがオフィスの無償化に踏み切った背景には、ネット経由での無償ソフトの提供を強化しているグーグルに対抗する狙いがある。
 グーグルは、すでにビジネスソフトをネット上で提供しているほか、今月7日にはPCを稼働させるOSを無償提供し、OS向けにさまざまなソフトを提供する計画を明らかにしている。グーグルは、OSやビジネスソフトを無償提供する一方、検索など自社のネットサービスを利用してもらい、主力の広告収入につなげる考えだ。
 グーグルへの対抗を意識したマイクロソフトのソフト無料化戦略が、MSの収益に悪影響を及ぼす可能性は否定できない。MSの売り上げに占めるオフィスの割合は明らかではないが、日本国内でオフィスは個人向けで約3万円で販売されており、無料化に見合う広告売り上げがなければ収益には打撃となりうる。
 マイクロソフト日本法人は「無償オフィスは有償版の補完的な存在」(広報)とするが、個人ユーザーが無料ソフトに流れる可能性は高い。
 国内では一台4~5万円の「ネットブック」と呼ばれる廉価な小型パソコンが人気を集め、PC一台あたりのメーカーの売上高は縮小している。各社は端末の原価を下げ、利益率を高めることを迫られており、無料ソフトは「利用者が満足する機能があれば、メーカーが採用を急速に進める可能性がある」(調査会社BCNの森英二アナリスト)とみられている。
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