(゜Ａ゜;)ゴクリ新聞
発売前の新型アイフォーン流出 ネット上で「中身」ばらされる
米国のネットニュースが、「次世代のアイフォーン（iPhone）」を入手したとしてウェブサイトに写真入りで公開した。入手した実物と現在のモデルと比較して、新たに追加された機能や変更個所などを細かく分析している。
米国内の大手紙やテレビは、「アイフォーンが『流出』した」として続々と報道。「新型モデルを拾った人物は5000ドルで売った」などとの話も飛び出し、騒ぎが続いている。
前面にビデオチャット用のカメラが搭載
インターネットや電子機器の話題を扱う米オンラインメディア「ギズモード（Gizmode）」は2010年4月19日（米国時間）、「次世代アイフォーン」の記事を掲載した。記事中の動画では、筆者のジェイソン・チャン記者が「新型機」を手に持ち、新機能や変更点などを紹介している。
映像や写真を見ると、現在販売されているアイフォーンとは違う点がいくつかある。前面にビデオチャット用のカメラが搭載され、写真撮影用カメラは従来機より大きく、またフラッシュがついた。ボリューム専用ボタンは丸型で2つになった。全体の形状も若干変わり、従来は丸みを帯びていた背面は平らになって角ばった印象だ。実際に起動させた様子はサイトで見られないが、画面の解像度も現行のモデルよりかなり上がったとしている。
アップルは「次世代版」など公開していないはずだ。ギズモードはどのように入手したのか。記事によると、米アップル本社があるシリコンバレーの一角、カリフォルニア州レッドウッドシティーのバーに落ちていた。最初は「偽物ではないか」と疑ったチャン記者も、実際に1週間使ったうえで「アップルの最終成果物としてふさわしいクオリティー」だと感じ、本物と確信したと書いている。加えて「以前アップルで試作機の紛失騒動があった」「内部の部品はアップルの社名入りで、筐体にぴったり収まっているから、従来機の部品を入れ替えたのではない」などと「本物である証拠」を並べている。
5000ドル支払って買い取った
「アイフォーン新作流出」は、米国で騒動となった。ニューヨークタイムズ電子版は4月19日付けの記事で触れ、アップルのハードウエアに詳しい人物やブロガーたちは「新型機」が本物だと結論付けたとしている。また、この機種を拾った人物に対して、ギズモードが5000ドル支払って買い取ったとも報じた。ギズモードを運営する「ゴーカー・メディア」（Gawker Media）創業者のニック・デントン氏は、ミニブログ「ツイッター」でこのことに触れ、
「5000ドルを支払ったことは、既に明らかにしています。記事のためなら何だってしますよ。読者を喜ばせるのが、我々の唯一の使命ですからね」
と発言した。さらに同氏はその後、「アップルは次世代アイフォーンが本物だと認めました」とツイッターに投稿した。ギズモードのサイト上には、アップル上級副社長からギズモード編集ディレクター宛の手紙の画像がアップされており、「御社が保有している当社の機器を返却願いたい」との要望が記されている。
「超秘密主義」のアップルから最新プロジェクト、しかも試作機が流出し、詳細をネット上でばらされてしまうことは極めて異例だ。米国のメディアは、「新型アイフォーンを落としたアップルの社員は誰だ」「どんな処分を受けるのか」などと興味津々で、騒ぎはしばらく続きそうだ。
『Google』で「禿」を検索すると上から2番目に「孫正義」が表示される
2010年4月20日現在、世界的に有名な検索サイト『Google』で「禿」（はげ）というキーワードを検索すると、上から二番目にソフトバンクモバイル代表執行役社長兼CEOの孫正義さんの『ウィキペディア』が表示されることが判明した。また、『Yahoo! JAPAN』で検索すると3番目に孫社長の名が表示される状態になっている。
確かに孫社長の頭部は髪の毛が薄いかもしれないが、「禿」というキーワードで上位にくるとは本人も予想しなかっただろう。
ここ最近、ソフトバンクモバイル関連のニュースが世間に流れると、インターネットユーザーたちは孫社長のことを「禿」と呼び、「禿かっこいい惚れたぜ」、「これは良い禿」、「禿かっけー」、「禿のおかげでネットもケータイも安くなった」、「禿のフットワーク軽すぎ」などとインターネット掲示板に書き込みしていた。孫社長の悪口を言っているのか褒めているのかわからない状態である（……たぶん褒めているとは思うのだが）。
実は、孫社長にまつわる「禿」騒動は今回が初めてではない。2009年、日本最大級のポータルサイト『Yahoo! JAPAN』で「ハゲチャビン」というキーワードを検索すると、検索結果のいちばん上に孫社長の名が表示されるという出来事があったのだ。
2010年4月20日現在、『Google』で「ハゲチャビン」を検索するといちばん上に孫社長の名が表示され、『Yahoo! JAPAN』では上から3番目に孫社長の名が表示される。これは予想だが、孫社長を揶揄（やゆ）して「禿」と呼ぶインターネットユーザーが多数おり、その影響で検索サイトが自動的に「禿＝孫社長」という紐付けをし、検索結果に影響が出ていると思われる。
愛されているのか馬鹿にされているのかチョットわからない状況ではあるが、孫社長が良くも悪くも注目されているのは間違いなさそうだ。
Appleの第2世代「iPad」は高画質な有機ELディスプレイを採用か
4月3日からアメリカ国内で発売され、あまりの売れ行きにアメリカ以外での販売が1ヶ月延期されることとなったAppleのタブレット端末「iPad」ですが、将来発売されるであろう第2世代モデルには、高画質な有機ELディスプレイが採用される見通しであることが明らかになりました。
Appleが今夏投入を予定しているとされる「第4世代iPhone」と同様の設計思想を採用した「第2世代iPad」の開発を開始したことが、市場関係者によって明らかにされたそうです。第2世代のiPadは2011年の発売を目指しており、ディスプレイに液晶ではなく、液晶よりも消費電力の低さや発色の良さなどに定評がある有機ELパネルを採用するとみられているとのこと。
なお、有機ELディスプレイ市場の動向ですが、多くの生産量を誇る韓国のSamsungが増産に向けた投資に踏み切っており、同じく韓国のLG電子も2009年にイーストマン・コダックの有機EL事業を買収しているほか、台湾のAcerグループの液晶パネル製造会社「AUO（AU Optronics）」も2011年に有機ELパネルを生産再開する予定であるため、今後有機ELディスプレイの価格は値下がりすると予測されています。
しかし、このような市場関係者の見方に対しては懐疑的な見方もあり、Digitimes Researchの上級アナリストであるMingchi Kuo氏は、有機ELパネルの価格はまだまだ高価であるとした上で、2011年に発売される第2世代iPadに搭載されるほど安価にならないのではないかと見込んでいます。
ちなみに、Kuo氏によるとiPadに搭載されている9.7インチ液晶ディスプレイの現在の価格は60～70ドル（約5500～約6400円）であるのに対して、有機ELディスプレイの価格は500ドル（約4万6000円）であるそうです。確かに1年で液晶ディスプレイに匹敵する程度まで値下がりするというのは難しいかもしれませんねこれは…。
２０１０年度建設投資、３３年ぶりに４０兆円割れ 建設経済研究所
建設経済研究所は２０日、２０１０年度の建設投資（名目）が前年度比９．０％減の３８兆５１００億円になる見通しだ、と発表した。４０兆円割れは１９７７年（３８兆７９８６億円）以来、３３年ぶり。公共事業の削減で政府建設投資が大きく減るほか、景気低迷で民間非住宅建設投資も大幅なマイナスとなる。住宅版エコポイントの導入などで住宅投資は４年ぶりにプラスに転じるものの低水準にとどまる。建設業界にとっては厳しい環境が改めて浮き彫りになった。
部門別では、政府建設投資が１８．３％減の１５兆６９００億円。鳩山政権が「コンクリートから人へ」を掲げ２０１０年度予算で公共事業関係費を１８．３％削減することなどが響く。地方単独事業費も５．８％減少する。
民間非住宅建設投資は５．２％減の９兆９０００億円。一部、輸出向けを中心に機械受注が上向いているものの建設投資に波及するには時間がかかるとみている。内需向けの設備投資も依然として厳しく、３４年ぶりに１０兆円を割り込む。
民間住宅投資は２．１％増の１２兆９２００億円。贈与税の非課税枠の拡大もあり住宅取得への意識が改善され、１０年度の住宅着工件数は７．８％増の８３万１０００戸と予測している。
一方、同日発表した０９年度の建設投資は、前年度比１０．４％減の４２兆３０００億円になったもようだ。所得・雇用環境が厳しい中で民間住宅投資が２０．５％減の１２兆６６００億円。民間非住宅建設投資も２４．９％減の１０兆４４００億円と大幅に落ち込んだ。
一部停止になったものの第一次、第二次補正予算が寄与して政府建設投資は１０．４％増の１９兆２０００億円とプラスになったが、全体を押し上げるまでには至らなかった。
草刈民代の裸身、朝日新聞全面広告に
２０日付の朝日新聞に、昨年４月にバレリーナを引退した女優、草刈民代（４４）のヌード写真が登場した。鍛え上げられたフルヌードは、２１日発売の写真集「バレリーヌ」（幻冬舎）の全面広告で、３６年間のバレエ人生で培った完璧なボディーは本人の希望で撮影されたものという。
朝日新聞のヌード全面広告といえば、１９９１年１０月、当時１８歳だった宮沢りえの写真集「Ｓａｎｔａ Ｆｅ」が有名。その後も９９年８月にタレント、井上晴美が幻冬舎文庫のキャンペーンでヌードを披露している。
「基準にそって審査、掲載した」 ヌード広告掲載の朝日新聞
朝日新聞が２０日付朝刊で、元バレリーナで女優、草刈民代さんのヌード写真を、草刈さんの写真集「ＢＡＬＬＥＲＩＮＥ（バレリーヌ）」（幻冬舎）の広告として掲載したことについて、朝日新聞社は同日夕、「弊社広告掲載基準にそって審査し、掲載しました」とのコメントを出した。
今回の広告が掲載されることになったいきさつなどについての産経新聞の取材には、「個々の広告掲載の経緯、料金についてはお答えしかねます」と明確な回答を避けた。
コンビニ３月の既存店売上高４・９％減
日本フランチャイズチェーン協会が２０日発表した３月の主要コンビニエンスストア１１社の既存店売上高は、前年同月比４・９％減の５９６８億円と１０カ月連続の前年割れとなった。天候不順に加えて、消費者の低価格志向の高まりで既存店の来店客数は１・６％減と９カ月連続で減少した。
商品の購入点数の落ち込みもあり、客単価は３・４％減と１６カ月連続でマイナスとなったことが響いた。
「公的金融の肥大化だ」 全銀協新会長、郵政改革に改めて反対声明
全国銀行協会の奥正之会長（三井住友銀行頭取）は２０日、就任後の記者会見で、政府が進める郵政改革について「公的金融の肥大化であり、抜本的な見直しが必要」との考えを強調した。奥会長の任期は１年。前任の永易（ながやす）克典会長（三菱東京ＵＦＪ銀行頭取）に続いて、郵政改革への強い反対姿勢を示したことで、国内金融機関と政府の間の溝は一層深まりそうだ。
奥会長は反対理由として「金融は本来民間の仕事」との考えを示し、政府出資比率を３分の１超とした法案についても「いつ引き下げるのか全くふれられていない。暗黙の政府保証は残る」と改革案を批判した。
その上で奥会長は、政府関与を残した状態での郵政の業務範囲拡大などは市場競争環境をゆがめるとして「国民経済的な観点から主張を訴えていく」と方針を表明。郵政改革をめぐる政府と民間金融機関の間のつばぜり合いは激しさを増しそうだ。
北米自動車 雇用増の動き
ＧＭ4000人、ホンダは400人 生産急回復で
【ニューヨーク＝小高航】北米の自動車産業で生産回復に伴う雇用拡大の動きが出てきた。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が4000人強を増員、ホンダも400人の増強を計画している。北米では昨年、新車需要の低迷で大手が相次ぎ減産。ＧＭやクライスラーは法的整理に追い込まれた。販売の回復で今年１～３月の北米総生産台数は前年同期より７割近く増加。完成車メーカーに加え、大手部品メーカーも追加雇用に動き始めた。
米自動車専門誌オートモーティブ・ニュースの集計によると、今年１～３月の北米（米国、カナダ、メキシコ）の自動車生産台数は約282万台と前年同期より66％増えた。ＧＭが72％増、フォード・モーターが58％増、トヨタ自動車が96％増と大手は軒並み５割以上増加。４月に入っても高水準の伸びが続く。
米新車販売は昨年11月から５カ月連続で前年同月比で増加。販売店の在庫も適正水準に減ったことで、各社が増産や雇用再開に踏み切った。
ＧＭはミシガン州などの３工場で今年に入り計2400人を増員。カナダのオンタリオ州など２工場でも計約1900人の増員を計画する。ＧＭは昨年の法的整理に伴い、米国で約10の工場閉鎖と２万人強の人員削減を表明。「生産能力が過剰になることを避けながら効率的に需要増に対応する」（ＧＭのルイス北米担当社長）としている。
創新党旗揚げ 首長連合らしい具体策を示せ（4月20日付・読売社説）
民主、自民２大政党への失望や不満を背景に、第３極をめざす新党が、またも誕生した。
山田宏・東京都杉並区長、中田宏・前横浜市長ら自治体の首長と首長経験者が、「日本創新党」を結成した。
党首に就任した山田氏は、「このままでは日本が崩壊する」と述べ、政治の現状に対する強い危機感を表明した。
鳩山内閣の経済政策については「コスト意識と経営感覚が欠落している」と批判、外交政策も「空想的な理念を振りかざして日米同盟を揺るがし、平和を攪乱(かくらん)している」と厳しく指摘した。
山田、中田両氏は旧日本新党出身で、人脈的には民主党に近い。新党を支援する「首長応援連合」にも、上田清司・埼玉県知事ら民主党出身の首長が名を連ねる。
本来なら民主党を支援してよいはずの山田氏らが新党を旗揚げして、民主党の政策を批判していることは、現政権の政治運営に対する不満の強さを示すものだ。
地方経済が疲弊しているにもかかわらず、公共投資を罪悪視し、地元が必要とする事業を凍結してしまう。子ども手当は、６月の支給事務開始を目前にして、いまだに細部が詰まっていない。
地方の首長が、創新党の支援に駆けつけたのも、こうした地方軽視の政治への反発によるものだろう。民主党は、批判に真摯(しんし)に耳を傾けるべきだ。
自民党も、他人(ひと)事(ごと)ではいられない。「反民主」を掲げる新党の結成が相次ぐのは、最大野党の自民党が、政権奪還の気迫を欠いて、民主党批判の受け皿になり得ていないからだ。
地方の首長から国政にノーを突き付けられた重みを、自民党も受け止めなければならない。
創新党は、国政進出をめざす以上、内外の諸課題について具体論を提示することが求められる。
財政破綻(はたん)を憂えるなら、消費税率は、どの程度引き上げる必要があると考えるのか。基本理念に掲げる「国家の自立」は、意味があいまいだ。民主党の言う「対等な日米関係」とどう違うのか。
「地方の自立」も、民主党が唱える「地域主権」に似通った主張に受け取れる。首長としての行政経験に裏打ちされた、地方分権の具体的なアイデアを示してこそ、創新党の持ち味を発揮することができよう。
単なるキャスチングボート狙いの新党結成と言われぬよう、政策を高く掲げ、論争を深める役割を果たしてほしい。
米国のネットニュースが、「次世代のアイフォーン（iPhone）」を入手したとしてウェブサイトに写真入りで公開した。入手した実物と現在のモデルと比較して、新たに追加された機能や変更個所などを細かく分析している。
米国内の大手紙やテレビは、「アイフォーンが『流出』した」として続々と報道。「新型モデルを拾った人物は5000ドルで売った」などとの話も飛び出し、騒ぎが続いている。
前面にビデオチャット用のカメラが搭載
インターネットや電子機器の話題を扱う米オンラインメディア「ギズモード（Gizmode）」は2010年4月19日（米国時間）、「次世代アイフォーン」の記事を掲載した。記事中の動画では、筆者のジェイソン・チャン記者が「新型機」を手に持ち、新機能や変更点などを紹介している。
映像や写真を見ると、現在販売されているアイフォーンとは違う点がいくつかある。前面にビデオチャット用のカメラが搭載され、写真撮影用カメラは従来機より大きく、またフラッシュがついた。ボリューム専用ボタンは丸型で2つになった。全体の形状も若干変わり、従来は丸みを帯びていた背面は平らになって角ばった印象だ。実際に起動させた様子はサイトで見られないが、画面の解像度も現行のモデルよりかなり上がったとしている。
アップルは「次世代版」など公開していないはずだ。ギズモードはどのように入手したのか。記事によると、米アップル本社があるシリコンバレーの一角、カリフォルニア州レッドウッドシティーのバーに落ちていた。最初は「偽物ではないか」と疑ったチャン記者も、実際に1週間使ったうえで「アップルの最終成果物としてふさわしいクオリティー」だと感じ、本物と確信したと書いている。加えて「以前アップルで試作機の紛失騒動があった」「内部の部品はアップルの社名入りで、筐体にぴったり収まっているから、従来機の部品を入れ替えたのではない」などと「本物である証拠」を並べている。
5000ドル支払って買い取った
「アイフォーン新作流出」は、米国で騒動となった。ニューヨークタイムズ電子版は4月19日付けの記事で触れ、アップルのハードウエアに詳しい人物やブロガーたちは「新型機」が本物だと結論付けたとしている。また、この機種を拾った人物に対して、ギズモードが5000ドル支払って買い取ったとも報じた。ギズモードを運営する「ゴーカー・メディア」（Gawker Media）創業者のニック・デントン氏は、ミニブログ「ツイッター」でこのことに触れ、
「5000ドルを支払ったことは、既に明らかにしています。記事のためなら何だってしますよ。読者を喜ばせるのが、我々の唯一の使命ですからね」
と発言した。さらに同氏はその後、「アップルは次世代アイフォーンが本物だと認めました」とツイッターに投稿した。ギズモードのサイト上には、アップル上級副社長からギズモード編集ディレクター宛の手紙の画像がアップされており、「御社が保有している当社の機器を返却願いたい」との要望が記されている。
「超秘密主義」のアップルから最新プロジェクト、しかも試作機が流出し、詳細をネット上でばらされてしまうことは極めて異例だ。米国のメディアは、「新型アイフォーンを落としたアップルの社員は誰だ」「どんな処分を受けるのか」などと興味津々で、騒ぎはしばらく続きそうだ。
『Google』で「禿」を検索すると上から2番目に「孫正義」が表示される
2010年4月20日現在、世界的に有名な検索サイト『Google』で「禿」（はげ）というキーワードを検索すると、上から二番目にソフトバンクモバイル代表執行役社長兼CEOの孫正義さんの『ウィキペディア』が表示されることが判明した。また、『Yahoo! JAPAN』で検索すると3番目に孫社長の名が表示される状態になっている。
確かに孫社長の頭部は髪の毛が薄いかもしれないが、「禿」というキーワードで上位にくるとは本人も予想しなかっただろう。
ここ最近、ソフトバンクモバイル関連のニュースが世間に流れると、インターネットユーザーたちは孫社長のことを「禿」と呼び、「禿かっこいい惚れたぜ」、「これは良い禿」、「禿かっけー」、「禿のおかげでネットもケータイも安くなった」、「禿のフットワーク軽すぎ」などとインターネット掲示板に書き込みしていた。孫社長の悪口を言っているのか褒めているのかわからない状態である（……たぶん褒めているとは思うのだが）。
実は、孫社長にまつわる「禿」騒動は今回が初めてではない。2009年、日本最大級のポータルサイト『Yahoo! JAPAN』で「ハゲチャビン」というキーワードを検索すると、検索結果のいちばん上に孫社長の名が表示されるという出来事があったのだ。
2010年4月20日現在、『Google』で「ハゲチャビン」を検索するといちばん上に孫社長の名が表示され、『Yahoo! JAPAN』では上から3番目に孫社長の名が表示される。これは予想だが、孫社長を揶揄（やゆ）して「禿」と呼ぶインターネットユーザーが多数おり、その影響で検索サイトが自動的に「禿＝孫社長」という紐付けをし、検索結果に影響が出ていると思われる。
愛されているのか馬鹿にされているのかチョットわからない状況ではあるが、孫社長が良くも悪くも注目されているのは間違いなさそうだ。
Appleの第2世代「iPad」は高画質な有機ELディスプレイを採用か
4月3日からアメリカ国内で発売され、あまりの売れ行きにアメリカ以外での販売が1ヶ月延期されることとなったAppleのタブレット端末「iPad」ですが、将来発売されるであろう第2世代モデルには、高画質な有機ELディスプレイが採用される見通しであることが明らかになりました。
Appleが今夏投入を予定しているとされる「第4世代iPhone」と同様の設計思想を採用した「第2世代iPad」の開発を開始したことが、市場関係者によって明らかにされたそうです。第2世代のiPadは2011年の発売を目指しており、ディスプレイに液晶ではなく、液晶よりも消費電力の低さや発色の良さなどに定評がある有機ELパネルを採用するとみられているとのこと。
なお、有機ELディスプレイ市場の動向ですが、多くの生産量を誇る韓国のSamsungが増産に向けた投資に踏み切っており、同じく韓国のLG電子も2009年にイーストマン・コダックの有機EL事業を買収しているほか、台湾のAcerグループの液晶パネル製造会社「AUO（AU Optronics）」も2011年に有機ELパネルを生産再開する予定であるため、今後有機ELディスプレイの価格は値下がりすると予測されています。
しかし、このような市場関係者の見方に対しては懐疑的な見方もあり、Digitimes Researchの上級アナリストであるMingchi Kuo氏は、有機ELパネルの価格はまだまだ高価であるとした上で、2011年に発売される第2世代iPadに搭載されるほど安価にならないのではないかと見込んでいます。
ちなみに、Kuo氏によるとiPadに搭載されている9.7インチ液晶ディスプレイの現在の価格は60～70ドル（約5500～約6400円）であるのに対して、有機ELディスプレイの価格は500ドル（約4万6000円）であるそうです。確かに1年で液晶ディスプレイに匹敵する程度まで値下がりするというのは難しいかもしれませんねこれは…。
２０１０年度建設投資、３３年ぶりに４０兆円割れ 建設経済研究所
建設経済研究所は２０日、２０１０年度の建設投資（名目）が前年度比９．０％減の３８兆５１００億円になる見通しだ、と発表した。４０兆円割れは１９７７年（３８兆７９８６億円）以来、３３年ぶり。公共事業の削減で政府建設投資が大きく減るほか、景気低迷で民間非住宅建設投資も大幅なマイナスとなる。住宅版エコポイントの導入などで住宅投資は４年ぶりにプラスに転じるものの低水準にとどまる。建設業界にとっては厳しい環境が改めて浮き彫りになった。
部門別では、政府建設投資が１８．３％減の１５兆６９００億円。鳩山政権が「コンクリートから人へ」を掲げ２０１０年度予算で公共事業関係費を１８．３％削減することなどが響く。地方単独事業費も５．８％減少する。
民間非住宅建設投資は５．２％減の９兆９０００億円。一部、輸出向けを中心に機械受注が上向いているものの建設投資に波及するには時間がかかるとみている。内需向けの設備投資も依然として厳しく、３４年ぶりに１０兆円を割り込む。
民間住宅投資は２．１％増の１２兆９２００億円。贈与税の非課税枠の拡大もあり住宅取得への意識が改善され、１０年度の住宅着工件数は７．８％増の８３万１０００戸と予測している。
一方、同日発表した０９年度の建設投資は、前年度比１０．４％減の４２兆３０００億円になったもようだ。所得・雇用環境が厳しい中で民間住宅投資が２０．５％減の１２兆６６００億円。民間非住宅建設投資も２４．９％減の１０兆４４００億円と大幅に落ち込んだ。
一部停止になったものの第一次、第二次補正予算が寄与して政府建設投資は１０．４％増の１９兆２０００億円とプラスになったが、全体を押し上げるまでには至らなかった。
草刈民代の裸身、朝日新聞全面広告に
２０日付の朝日新聞に、昨年４月にバレリーナを引退した女優、草刈民代（４４）のヌード写真が登場した。鍛え上げられたフルヌードは、２１日発売の写真集「バレリーヌ」（幻冬舎）の全面広告で、３６年間のバレエ人生で培った完璧なボディーは本人の希望で撮影されたものという。
朝日新聞のヌード全面広告といえば、１９９１年１０月、当時１８歳だった宮沢りえの写真集「Ｓａｎｔａ Ｆｅ」が有名。その後も９９年８月にタレント、井上晴美が幻冬舎文庫のキャンペーンでヌードを披露している。
「基準にそって審査、掲載した」 ヌード広告掲載の朝日新聞
朝日新聞が２０日付朝刊で、元バレリーナで女優、草刈民代さんのヌード写真を、草刈さんの写真集「ＢＡＬＬＥＲＩＮＥ（バレリーヌ）」（幻冬舎）の広告として掲載したことについて、朝日新聞社は同日夕、「弊社広告掲載基準にそって審査し、掲載しました」とのコメントを出した。
今回の広告が掲載されることになったいきさつなどについての産経新聞の取材には、「個々の広告掲載の経緯、料金についてはお答えしかねます」と明確な回答を避けた。
コンビニ３月の既存店売上高４・９％減
日本フランチャイズチェーン協会が２０日発表した３月の主要コンビニエンスストア１１社の既存店売上高は、前年同月比４・９％減の５９６８億円と１０カ月連続の前年割れとなった。天候不順に加えて、消費者の低価格志向の高まりで既存店の来店客数は１・６％減と９カ月連続で減少した。
商品の購入点数の落ち込みもあり、客単価は３・４％減と１６カ月連続でマイナスとなったことが響いた。
「公的金融の肥大化だ」 全銀協新会長、郵政改革に改めて反対声明
全国銀行協会の奥正之会長（三井住友銀行頭取）は２０日、就任後の記者会見で、政府が進める郵政改革について「公的金融の肥大化であり、抜本的な見直しが必要」との考えを強調した。奥会長の任期は１年。前任の永易（ながやす）克典会長（三菱東京ＵＦＪ銀行頭取）に続いて、郵政改革への強い反対姿勢を示したことで、国内金融機関と政府の間の溝は一層深まりそうだ。
奥会長は反対理由として「金融は本来民間の仕事」との考えを示し、政府出資比率を３分の１超とした法案についても「いつ引き下げるのか全くふれられていない。暗黙の政府保証は残る」と改革案を批判した。
その上で奥会長は、政府関与を残した状態での郵政の業務範囲拡大などは市場競争環境をゆがめるとして「国民経済的な観点から主張を訴えていく」と方針を表明。郵政改革をめぐる政府と民間金融機関の間のつばぜり合いは激しさを増しそうだ。
北米自動車 雇用増の動き
ＧＭ4000人、ホンダは400人 生産急回復で
【ニューヨーク＝小高航】北米の自動車産業で生産回復に伴う雇用拡大の動きが出てきた。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が4000人強を増員、ホンダも400人の増強を計画している。北米では昨年、新車需要の低迷で大手が相次ぎ減産。ＧＭやクライスラーは法的整理に追い込まれた。販売の回復で今年１～３月の北米総生産台数は前年同期より７割近く増加。完成車メーカーに加え、大手部品メーカーも追加雇用に動き始めた。
米自動車専門誌オートモーティブ・ニュースの集計によると、今年１～３月の北米（米国、カナダ、メキシコ）の自動車生産台数は約282万台と前年同期より66％増えた。ＧＭが72％増、フォード・モーターが58％増、トヨタ自動車が96％増と大手は軒並み５割以上増加。４月に入っても高水準の伸びが続く。
米新車販売は昨年11月から５カ月連続で前年同月比で増加。販売店の在庫も適正水準に減ったことで、各社が増産や雇用再開に踏み切った。
ＧＭはミシガン州などの３工場で今年に入り計2400人を増員。カナダのオンタリオ州など２工場でも計約1900人の増員を計画する。ＧＭは昨年の法的整理に伴い、米国で約10の工場閉鎖と２万人強の人員削減を表明。「生産能力が過剰になることを避けながら効率的に需要増に対応する」（ＧＭのルイス北米担当社長）としている。
創新党旗揚げ 首長連合らしい具体策を示せ（4月20日付・読売社説）
民主、自民２大政党への失望や不満を背景に、第３極をめざす新党が、またも誕生した。
山田宏・東京都杉並区長、中田宏・前横浜市長ら自治体の首長と首長経験者が、「日本創新党」を結成した。
党首に就任した山田氏は、「このままでは日本が崩壊する」と述べ、政治の現状に対する強い危機感を表明した。
鳩山内閣の経済政策については「コスト意識と経営感覚が欠落している」と批判、外交政策も「空想的な理念を振りかざして日米同盟を揺るがし、平和を攪乱(かくらん)している」と厳しく指摘した。
山田、中田両氏は旧日本新党出身で、人脈的には民主党に近い。新党を支援する「首長応援連合」にも、上田清司・埼玉県知事ら民主党出身の首長が名を連ねる。
本来なら民主党を支援してよいはずの山田氏らが新党を旗揚げして、民主党の政策を批判していることは、現政権の政治運営に対する不満の強さを示すものだ。
地方経済が疲弊しているにもかかわらず、公共投資を罪悪視し、地元が必要とする事業を凍結してしまう。子ども手当は、６月の支給事務開始を目前にして、いまだに細部が詰まっていない。
地方の首長が、創新党の支援に駆けつけたのも、こうした地方軽視の政治への反発によるものだろう。民主党は、批判に真摯(しんし)に耳を傾けるべきだ。
自民党も、他人(ひと)事(ごと)ではいられない。「反民主」を掲げる新党の結成が相次ぐのは、最大野党の自民党が、政権奪還の気迫を欠いて、民主党批判の受け皿になり得ていないからだ。
地方の首長から国政にノーを突き付けられた重みを、自民党も受け止めなければならない。
創新党は、国政進出をめざす以上、内外の諸課題について具体論を提示することが求められる。
財政破綻(はたん)を憂えるなら、消費税率は、どの程度引き上げる必要があると考えるのか。基本理念に掲げる「国家の自立」は、意味があいまいだ。民主党の言う「対等な日米関係」とどう違うのか。
「地方の自立」も、民主党が唱える「地域主権」に似通った主張に受け取れる。首長としての行政経験に裏打ちされた、地方分権の具体的なアイデアを示してこそ、創新党の持ち味を発揮することができよう。
単なるキャスチングボート狙いの新党結成と言われぬよう、政策を高く掲げ、論争を深める役割を果たしてほしい。
コメント 0